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 よく聞かれるのですが、即答はできません。
実はこの坪単価という表現はかなり曖昧で、真に受けると後でとんでもない事になりかねません。というのは、坪というのが、法的な床面積を表しているのか、各会社独自の工事面積を表しているのかで、全く金額が異なってくるのです。
床面積と言うのは実際に家の内部の面積を言うのに対し、工事面積とは、床面積に入らない、玄関ポーチであるとか、バルコニー、テラス、吹抜、小屋裏物入なども含めてしまいます。それらを入れて坪単価を計算すると坪単価が大幅に安くなってしまうのです。

 例に床面積が35坪で1400万円の家があったとすると、床面積(坪)で割ると40万円になります。ところが、床面積に入らない玄関ポーチとか、バルコニー等もいれた、いわゆる工事面積で計算すると、床面積35が工事面積40坪になったりするわけです。仮に40坪で1400万円だと、坪あたり35万円になりますよね。
同じ家でも先の床面積で計算した坪40万円より、坪あたり5万円も安くなるのです。しかも坪単価には建物より外の工事、特に屋外給排水工事や、建築確認申請費などが入っていない場合がほとんどです。これらは建築そのものに関わる費用の10〜15%前後をしめていると言われています。坪単価が安くても別途工事費が多くかかってしまうところが坪単価の怖いところです。チラシなどで、坪単価ばかり目立つような広告は注意が必要だと言うことが十分おわかりいただけるでしょう。

 では何が重要なのでしょう?
それは細かく内訳の明記された見積書なのです。しかし、大手ハウスメーカーなどでは見積書は一式の価格のみで構成されたものがほとんどです。
我が社では、木材1本に至るまで拾い出した上での細かい見積を提出させて頂きます。
その細かい明細は50ページにも及びます。もちろん、屋外給排水工事や建築確認用などもこの見積に含まれます。この見積書を見ていただければ坪単価と言う言葉が全く意味の無いものだとおわかり頂けることでしょう。

 確かに木は燃えますし、狂いも出やすく、腐食もします。
ただ、こう言ったことは、ある一定の条件の上でしか起こらないことであり、反対にいえば、条件がそろえば、木は燃えにくく、狂いにくく、腐りにくいと言えます。耐火的なことだけで言えば、外壁や内部の仕上げ材・下地材などで十分対処できます。

 木材は400℃前後で発火します。ところが、ある程度太くなると、表面が焦げるだけで、燃えることはありません。これは木の表面に、焦げることによって炭化層ができ、これより中に酸素の供給ができなくなり、燃えることがないと言うわけです。ところが、鉄は800℃前後で変形し、1000℃付近で溶けだしてしまいます。木材は炭化層が断熱材になって1000℃になっても中まで燃えません。よって太い梁などは、火事になっても、中まで燃えないため、鉄骨のように熱の軟化により建物が崩れ落ちる事が少ないのです。

 木には調湿、吸放湿作用があり、木の住まいは私たちに多大なメリットがあります。最近の住宅は、建築技術のめざましい進歩により、気密性も高く、昔ながらの自然換気による換気機能が働かなくなってきました。それに伴い、住宅内に湿気を滞納させる結果となり、カビや腐食の原因となっています。そして、その影響は建物全体におよびます。
ご存じのように建物自体のほとんどを、木で作っている木造住宅は、この吸放湿作用を持つ木材がふんだんに使われており、私たちに快適な空間を提供しているのです。また、北欧でよく使われているサウナは、ご存じのように木でできています。サウナの中では、木の表面温度は100℃以上にもなります。ところが、人間がその木の表面に触れても、やけどをすることはありません。データーの上では、100℃以上あった木の表面が、人が触れた瞬間に40℃以下に下がるそうです。これが金属だっらどうでしょう。間違いなく大やけどですね。
木は人に大変優しい存在です。この木の特性を生かし、上手に使っていけば、私たちに多大なメリットをもたらしてくれるのは、まちがいありません。

 朝日住宅では、プロペラ階段と言われる三角部分のある危険な廻り階段は採用していません。
廻り部分を作る場合は安全のために必ず踊り場を設ける設計にしています。

 木造軸組工法とは、我が国の伝統的な建て方であり、柱・床梁・小屋梁・桁材などに筋交いなどを入れて支え、壁をつけていく工法です。在来工法とも呼ばれているこの工法は、柱や梁材で「軸組」を組むところから軸組工法と呼ばれている訳ですが、間取りが自由に取れ、レイアウトがしやすく、増改築もしやすいなどと言う利点があり、現在も日本の住まいの主流となっています。

 地震に対する強さですが、現在の建築基準法を遵守した家の造りであれば、他の工法の耐震性と差異はありません。阪神淡路大震災の時は圧倒的に在来工法の家が多く、建築基準法の改正前の老朽化した家が多かったのが、木造は地震に弱いと言う誤解を招いてしまいました。ところが、同じ在来工法でも改正後に建てられた高耐久性木造住宅はほとんど被害が無かったと言うのも確かなる事実なのです。
我が社では現在の建築基準法よりも厳しい住宅金融公庫の基準を軽くクリアーする金物や補強材を使用することにより、その耐震性を一段と高めています。